投稿日時: 2018-09-11 (244 ヒット)

抱負を話す山﨑新会長
(7月13日、長崎市元船町)

 時津支店青年部が今年度より新たに青年組織連絡協議会に加わった。また、役員改選を行い山﨑和臣さんを会長に選任。メンバーも増え新体制となった。会員相互の連携やJA 運動への参加・参画に向けた取り組みの一層の活発化を目指す。

 7月13 日に本店で開いた第4回代議員総会では、昨年度の活動を報告し今年度の活動方針を決定した他、役員改選を実施。選任された山﨑新会長は「皆様と協力しながら頑張っていきたい」とあいさつした。今年度より加入した時津支店青年部においては8月開催のJA 役職員との交流ボウリング大会から活動に参加する。


 投稿日時: 2018-09-09 (139 ヒット)

講師の実験を真剣に見つめる参加者ら
(7月12日、長崎市飯香浦町)

 今年度も女性大学がスタートした。昨年度までとは違い、女性部のグループ活動の一環として位置づける。女性大学で学んだことを女性部の支部活動で活かすねらいだ。

 参加者は45 人。北部地区、中部地区、南部地区に分かれて講義を受ける。例年同様、生活に必要な知識や知恵を身につけるために葬祭マナーや料理研究、洋食マナーなどについて勉強する。今年度初めての取り組みとして他地区のJA 祭の視察を計画。JA 祭を通じて他地区の地域の様子やその中で女性部がどのような活動をしているかを学び、自身の支部活動に役立てる。

 第1回目は「水と健康について」をテーマに、日本成人病予防協会を講師に迎えた。7月12 日の日吉営業所で開いた南部地区の同講義には11 人が参加し、講師に活発に質問しながら学習した。


 投稿日時: 2018-09-06 (156 ヒット)

あいさつをする野本会長
(7月11日、長崎市元船町)

 年金友の会は7月11 日、本店で第12 回通常総会を開いた。親睦旅行やグラウンドゴルフ大会など、会員相互の親睦融和と健康増進、生きがいづくりに向けた活動を今年度も継続し、更に地域の輪を広げていくために新たな会員の獲得に向けて取り組むことを決めた。

 同会はJA 長崎せいひで年金を受給する約8,900 人で構成する。大会には会員をはじめ関係者ら約80人が出席した。野本徹会長は「高齢化により活動が厳しくなる中、活動を深めていかなければならない」と話し、「会員拡大のための『一・一運動』に力強いご協力をいただきたい」と会員らに呼びかけた。


 投稿日時: 2018-09-03 (367 ヒット)

伊木力統括支部の優良事例発表
(7月5日、諫早市多良見町)

長与統括支部のガンバロー三唱
(7月6日、長与町)

 ことのうみ柑橘部会が統括支部単位での生産者大会を今年初めて開催した。大会に参加する人数を増やすことで、高品質ミカンの生産に向けた取り組みについて多くの生産者へと浸透させるねらいだ。

 これまでことのうみ柑橘部会で毎年生産者大会を行って来たが、参加する生産者が毎年同じ顔ぶれであることや、統括支部から数人ずつしか参加していないという課題があった。より多くの生産者が集まって目標を確認し団結する場をつくろうと、今年初めて同部会の4つの統括支部それぞれで生産者大会を実施した。大会では研修会の他、優良事例発表やガンバロー三唱など、統括支部独自の内容で団結を図った。


 投稿日時: 2018-08-29 (182 ヒット)

あいさつをする山口部会長
(6月4日、時津町日並郷)

 柑橘部会は6月4日に時津町北部コミュニティセンターで通常総代会を開いた。マルチ被覆対策によるブランド率向上と安定した生産量の確保を目指す。

 平成29 年産は低温の影響により発芽が遅れ、更には発芽から温暖に推移したことによって開花までの期間が不足し、花卉の充実不足などが生育当初より懸念されていた。着花については早生温州までは概ね確保されていたものの、普通温州では多くでバラつきが見られ、相対的に裏年となった。このような状況から産地パワーアップ事業及びJA 長崎せいひの農業生産強化支援事業によるマルチ推進と並行して、マルチ専門研究会を地区ごとに実施。積極的な品質向上対策に取り組んだ。結果、糖度は8月上旬まで順調に向上したが、例年同様に天候不順の影響により、目標とするブランド率に達することができなかった。しかしながら一方で販売状況については、全国的な品質低下などが要因となり苦戦したものの、早生温州以降においては、全国的な出荷量減の影響などから好調な販売結果となった。

 今年度は所得増加を目指す取り組みとして、ブランド率向上の実現と安定した生産量の確保をカギとし、マルチ被覆の目標を設定し、園地の環境整備、被覆資材の適正化など被覆方法の改善に努める。更に今後の対策として、部会員の高齢化や後継者不足、兼業化の問題に対処して産地を残していくため、集荷対策など具体的かつ効果的な取り組みを講じていく必要があるとした。山口賢剛部会長は「できることから課題を解決しつつ、所得向上につなげたい」とあいさつした。


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